技術係員
調査計画立案、データ収集、
現場管理(地質・防災調査)
目標・習得スキル
- 技術の基礎
- 地質調査技士取得
日本地研で働く社員の事例をもとに、入社後の成長ステップをわかりやすく可視化しています。
将来のキャリアイメージを具体的に描けるため、安心して一歩ずつ成長していくことができます。
調査計画立案、データ収集、
現場管理(地質・防災調査)
目標・習得スキル
主担当者として調査〜対策工設計、地すべり対策の専門化
目標・習得スキル
プロジェクト全体の指揮・管理、
自治体との折衝
目標・習得スキル
国土交通省等の大規模案件の統括、
調査技術者としての品質責任
目標・習得スキル
経営戦略策定、事業監督、技術本部、
総務本部としての未来構想
目標・習得スキル
CAREER STORY
若手時代の現場経験から、中堅としての難易度の高い案件対応、そして経営や人材育成を担う現在までの成長の軌跡をご紹介します。
入社後は、高速道路計画地や防災現場など、地域インフラの最前線で調査・解析に従事しました。
土質や地質と向き合う日々の積み重ねが、技術者としての土台となっています。
この時期に「地質調査技士」を取得し、技術的裏付けを持った実行力を磨きました。
鹿児島・熊本の支店を経て、地すべり対策や道路防災など、地域の安全を左右する難易度の高いプロジェクトの主任・管理技術者を歴任しました。
「RCCM(河川砂防)」「技術士(建設部門)」を取得し、専門家として確固たる信頼を築くと同時に、自治体や発注者様と対話を重ねる中で、技術者の視点から現場を守る責任感を養いました。
本社に戻り、技術部長・執行役員として、国や県の設計業務の照査技術者を担いました。個人の技術力だけでなく、組織としていかに品質を守り、地域に貢献するかが問われるステージです。
現在は常務取締役として、これまでの経験を活かした経営戦略の立案と、次代を担う若手技術者の育成に全力を注いでいます。
CAREER PATH
結婚や出産、育児といったライフイベントを迎えながらも、
資格取得や担当業務の幅を広げ、
キャリアを着実に築いてきた
女性社員の歩みをご紹介します。
WORK HISTORY
現場で技術を磨き、支店業務や管理職を経て、経営の一翼を担うまでに至った、
とある社員の職務歴をご紹介します。
| 年次 | 所属 | 所在地 | 職名 | 職務内容 |
|---|---|---|---|---|
| 1995年(平成7年)4月~ 1998年(平成10年)3月 |
日本地研(株) 本社技術1部1課 |
福岡市博多区 | 技術係員 | 高速道路計画地の地質、地盤物性に関する調査に担当者として参画 |
| 1998年(平成10年)4月~ 2000年(平成12年)3月 |
アンカー工の健全度調査およびその評価に担当者として参画
1998年(平成10年)10月地質調査技士取得 |
|||
| 2000年(平成12年)4月~ 2002年(平成14年)3月 |
日本地研(株) 本社技術部1課 |
福岡市博多区 | 技術主任 | 県道の道路防災点検調査に担当者として参画 |
| 2002年(平成14年)4月~ 2003年(平成15年)3月 |
落石対策工の設計および施工計画に主担当者として参画 | |||
| 2003年(平成15年)4月~ 2008年(平成20年)3月 |
日本地研(株) 鹿児島支店技術課 |
鹿児島市 | 技術係長 |
地すべり対策の調査・解析~対策工法の設計に主担当者として参画
2005年(平成17年)3月 |
|
2008年(平成20年)4月~ 2013年(平成25年)3月 |
日本地研(株) 熊本支店技術課 |
熊本市 | 副長 |
地すべりおよび落石対策に関する調査に主担当者として参画 2010年(平成22年)3月 2011年(平成23年)3月 |
| 2013年(平成25年)4月~ 2016年(平成28年)3月 |
日本地研(株) 熊本支店技術課 |
熊本市 | 課長 | 管理職。県や市町村発注業務の管理技術者を担う |
| 2016年(平成28年)4月~ 2017年(平成28年)3月 |
日本地研(株) 本社技術2部 |
福岡市博多区 | 次長 | 管理職。国土交通省や県発注業務の管理技術者を担う |
| 2017年(平成29年)4月~ 2021年(令和3年)3月 |
部長 | 管理職。 国や県発注業務の設計業務の管理技術者や照査技術者を担う |
||
| 2021年(令和3年)4月~ 2023年(令和5年)3月 |
執行役員 部長 | 管理職。国や県発注業務の設計業務の照査技術者を担う | ||
| 2023年(令和5年)4月~ 2025年(令和7年)3月 |
日本地研(株) 本社技術本部 |
福岡市博多区 | 取締役 部長 | 会社の経営方針や重要事項の意思決定を行い、業務執行を監督。 照査技術者も担う |
| 2025年(令和7年)4月~ 2026年(令和8年)3月 |
常務取締役 部長 | 経営戦略を現場に落とし込み、スムーズに事業を推進する役目 | ||
| 2026年(令和8年)4月~ | 日本地研(株) 本社総務本部 |
福岡市博多区 | 常務取締役 部長 | 総務部門のトップとして企業基盤(内部統制・オフィス環境・人事総務戦略など)強化を担う |